フリーランスエンジニアの手取りはいくらになるの？

フリーランスエンジニアとして独立したら、手取りがいくらになるのか気になる方も多いことでしょう。

そこで、この記事ではフリーランスエンジニアの手取りがいくらになるのか、解説したいと思います。

そもそもフリーランスに手取りという発想はない

いきなりで申し分けないですが、フリーランスに手取りというものはありません。

言うなれば、売上＝手取りです。

サラリーマンの場合、給与・手当の金額から厚生年金、社会保険料、雇用保険料、住民税、所得税が引かれて、銀行口座に振り込まれます。

ですが、フリーランスの場合、あなたの銀行口座にはクライアントさんからの支払い金額が請求金額通り入ってきます。

なので、サラリーマン時代よりもフリーランスエンジニアになった時の方が収入が多く感じられます。

しかも、毎月1回じゃなく、案件ごとに支払いが入ってくることも多いので、銀行口座には収入が多く明細に刻まれることになります。

フリーランスエンジニアの手取りはどのくらい？

では、フリーランスエンジニアの手取り＝売上だと換算すると、いったいどのくらい貰えるのでしょうか。

これは別記事でも紹介していますが、年収（年商）として考えると平均600万円がフリーランスエンジニアの手取りになります。

サラリーマンの年収600万円の手取り額が480万円なので、比べると、フリーランスエンジニアの方が貰えるお金は多いです。

サラリーマンより手取りが多いけど注意すべきこと

ただし、サラリーマンより手取り額が多いからといっても注意点があります。

それは、フリーランスの場合、別途支払うべき社会保険料や税金があるからです。

国民健康保険保険料

サラリーマンからフリーランスになった場合、社会保険は国民健康保険の手続きをして加入することになります。

この国民健康保険料は市町村によって異なりますが、だいたい9ヶ月の支払いになります。

4月～6月の間に前年の収入から計算され7月からの支払いになります。

この健康保険料はフリーランスにとって経費の中で高い項目です。

例えば、年間売上600万で39歳未満、独身のフリーランスの場合、年間426,200円支払わなければなりません。

9ヶ月で割ると、約47,000円かかります。

しかも奥さんが主婦で子供が2人おられると、3人分、別途加算されます。

上記の例のように年間売上600万で小学生のお子さん2人が加入するとなると、年間で536,800円になります。

 

国民年金

国民年金は、サラリーマン時代の厚生年金と異なり、金額自体は安いです。

安くて良い反面、厚生年金と異なり、老後の年金額はめちゃくちゃ少ないです。

もし厚生年金なしで国民年金だけの加入を20歳から60歳までの480か月(40年×12か月)

年間で781,700円しかもらえません。

年金は2ヶ月に1回もらえますが、月ベースで考えると、月6万円程度の年金収入です。

ですので、フリーランスの場合、収入の一部から国民年金基金に加入して年金額を増やすか、資産運用するのがおすすめです。

定年がないのもフリーランスの魅力ですが、新しい技術や労働時間を長くできなくなるなど、年齢を重ねるにつれて働きにくくなるので、フリーランスエンジニアは高収入の時から備えるのが大切なのです。

 

住民税

住民税は別途支払わなければなりません。

こちらは前年の収入ベースなので、サラリーマン時代とさほどかわりません。

個人事業税

フリーランスエンジニアの場合、事業税がかかる場合とかからない場合があるので、ややこしいです。

事業税は課税所得290万円以下で指定された業種にかかるものなのですが、

フリーランスの場合、稼働型（成果物納品でなく、働いた分の収入でいやゆる準契約）の場合、発生することがあります。

私は専門家ではないので、税務署や税理士と相談してもらうのが一番です。

この個人事業税がかかる場合は、最大5％がかかります。

消費税

年間1000万以上の収入があれば消費税を納めなければなりません。

 

以上、フリーランスエンジニアにかかる税金を紹介しました。

これらは会社から引かれるわけでなく、自分で支払わなければならないので、収入を全部使わないように気を付けましょう。

サラリーマンの手取りと違って良いところ

フリーランスは収入の金額が多い割には、支払うものが多くて大変そうなイメージを持っていると思いますが、サラリーマンの手取りで収入をもらうよりもフリーランスとして収入をもらった方がお得な側面があります。

それが以下の3つです。

経費を計上できる

サラリーマンとの大きな違いは経費が使えることです。

フリーランスエンジニアはもともと経費は少ない業種ですが、電気代や書籍代、WEBサービス、勉強代、インターネット料金などが経費として認められます。

ただし、按分といって個人の生活で使った分と分けないといけないのが複雑です。

この点に関しては、税理士に相談して経費計上してもらうのをおすすめします。

税額控除できる

確定申告を青色申告にしていると、65万の税額控除が使えるため、節税に繋がります。

青色申告は、税務署に青色申告の申請手続きをし、複式簿記の帳簿付けが義務付けられています。

フリーランスは経費が少ないですが65万も税額控除されるのはありがたいですよ。

税金を後から支払える

サラリーマンは所得税を毎月引かれるため、税金が先に支払われてしまいます。

しかし、フリーランスの所得税、個人事業税、消費税は確定申告後に支払うため、節税後に税金が決まることもあるので、税金の支払いが少なく済む場合があります。

また、すぐに税金を払う必要もないため、支払うまでのお金を、新たな技術獲得や勉強代などに投資できます。

まとめ

フリーランスエンジニアの手取りやサラリーマンと違う注意点などを紹介してきました。

フリーランスエンジニアは収入が多くなる場合もあり、自由に仕事を選べたり、会社からの拘束時間も少なくなるなど、メリットになる部分もあります。

フリーランスエンジニアがどんなお金の仕組みになるのかきちんと理解して、バリバリ稼いでいきましょう！